カフェ等の求人で考える労働条件の正確性
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カフェ等の求人で考える労働条件の正確性

面接で給与の詳細についての質問

アルバイト先や就職先を探す時、求人広告の中でもっとも気になるのは「給料」の項目だという人が大多数でしょう。

しかし、実際に企業に採用面接に赴いた際、給与について細かく質問するのははばかられるものです。

一番気になるポイントなのに、「求人広告に載っていること以外で、残業時や休日出勤時の支払いがどうなのか、時間内で質問できなかった」「質問すると面接の雰囲気が悪くなりそうで、何も言えなかった」なんて経験がある人も少なくないのではないでしょうか。

詳しく聞くほうがむしろプラスに

その点、外資系のカフェチェーンなどの場合、「ビジネスであるからには雇用主、雇用される側、どちらにも聞きたいことを聞く権利がある」という雰囲気が浸透しているため、金銭についての話をすることもタブーとはされていません。

むしろ、給与などについてはっきり質問できる人の方が「働く意欲がある、計画性がある」と評価され、採用につながるケースもあります。

さらに、外資系企業の中には「高い給与や時給を支払えば、短期で辞める人を減らすことができる」=「教育の手間を省くことにつながる」という考えから、日本の企業よりもはるかに高い時給や給与が設定されている傾向が高いです。

日本では昔から「雇用側」が有利だという風潮が根強いですが、本来、人手を求めている側と働き手として求められる側とは、文字通りギブ・アンド・テイクであるべきなのです。

給与のことだけでなく、休暇制度や有給日数などの正確な労働条件についても、雇用される側にはあらかじめ知っておく権利があるのだと心しておきましょう。

もちろん、社会保険・雇用保険などの詳細について説明を求める権利もありますし、これらの事柄について尋ねた際に、話を濁したり、「雇用が決まってから伝える」などと、その場で具体的な話をしてくれなかったりする企業は要注意だと言えます。

労働の目的の多くは「金銭を得ること」なのですから、それについて正確な説明ができない企業は信用に至りません。

応募する側も、譲れない条件があるのであればきちんと事前に尋ねてハッキリさせましょう。